資料を探す

主に、高橋担当の授業履修者やゼミ生向けに、特にオンライン上の資料を探したり用いたりする際のガイドラインとして設けました。暫定公開です。(15/07/30公開)

This page is the “temporary guidelines” for my students who need to find and exploit various data, documents, articles, papers and books published online, for writing reports and thesis. (updated: 30/07/15)


目次


はじめに

  • レポートや論文を執筆する上で、主にインターネット経由で取得出来る電子化情報を利用する機会が増えている。本や雑誌と同様に、どのような電子化情報を使っても良いわけではないことは自明である一方、その可否の基準は曖昧である。そこで、とりわけ、高橋が担当する授業の履修者やゼミ生に向けて、電子化情報のうち、レポートや論文の参考文献として、どのようなものがオンライン資料として利用可能なものか、目安(ガイドライン)を示すことにした。
  • 他の教員が担当する授業で課せられたレポートや論文を執筆する場合は、ここでの基準にかかわらず、担当教員の指示に従うこと。以下に記載された基準は、あくまでも高橋が担当する授業の履修者やゼミ生に向けてのものである。また、以下に記載された基準について、疑問や質問のある場合は、「余裕をもって」高橋まで。

利用可否の目安

  • 最も重要で分かりやすい目安は、オンライン資料か否かにかかわらず、「文責が明確であるかどうか」である。執筆者が明確でない匿名掲示板上の書き込みが、事実に基づくものなのか、正確なものなのかを確認にせずに引用することは、デマを流布する行為に等しい。街角に落ちていた紙切れに「犯人は××だ!」と書いてあるのを、証拠もなしに事実だと信じこんで他者に言いふらすことと、何が違うだろうか。
  • 最も無難な目安は、「元々は紙媒体で刊行されているが、インターネットからも無料ないしは有料で取得出来る、新聞記事、各種情報、学術論文または書籍」である。例えば、日経テレコン21日経BP記事検索サービスから取得出来るような新聞および雑誌記事のデータや、CiNii Articlesから取得出来るような学術論文は、元々紙媒体で発行されているものをインターネット上に転載している形をとっている場合がほとんどで、文責が明確だからである。
  • 紙媒体では発行されておらず、インターネット上でのみ公開されている場合でも、利用可能な場合がある。その目安は、(1)「ISBNやISSNが付与されている逐次刊行物」(2)「電子書籍」(3)「企業、官公庁、団体や個人の公式ウェブサイト上に掲載されている各種情報」(4)「新聞社や出版社等が公開するウェブサイト上の記事」のいずれかに該当することである。これらは、文責が明確だからである。以下解説:
    1. ISBNやISSNが付与されている逐次刊行物: ウェブ上だけで公開されているが、ISBNやISSNが付与されているもの。いわゆる「オンラインジャーナル」「オンライン雑誌」と呼ばれるものが該当する。(参考:国立国会図書館ウェブサイト内「ISSNパンフレット」…PDFファイル)
    2. 電子書籍: 例えば、Kindle, kobo, kinoppy, iBooks等でダウンロードした書籍がこれに該当する。
    3. 企業、官公庁、団体や個人の公式ウェブサイト上に掲載されている情報: 企業のウェブサイトであれば、投資家情報、IR情報、決算短信、有価証券報告書、四半期報告書、ニュースリリース、アニュアルレポート等。官公庁のウェブサイトであれば、官報、 都道府県報、統計情報、報道発表資料、予算や財政情報等。なお、「公式ウェブサイト」とは、企業、官公庁、団体や個人が自らの責任のもと運営、管理していること(=文責)が明確なウェブサイト、という意味であることに留意すること。したがって、管理者や執筆者の組織名や名称が明記されているブログや、(利用する必要性は低く、また推奨は出来ないが、理屈の上では)Twitterの認証済みアカウントも可。
    4. 新聞社や出版社等が公開するウェブサイト上の記事: 例えば、日本経済新聞(http://www.nikkei.com/)や、ダイヤモンド・オンライン(http://diamond.jp/)上の記事がこれに該当する。
  • なお、ウェブサイト上の情報や記事(上掲3,4に該当)を引用する場合や、参考文献とする場合は、必ず、(1)「URLとアクセス年月日を記録」して、(2)「保存」しておくこと。
    • 後日、情報の内容を確認するために、保存しておくことは必須である。なぜなら、ウェブサイト上の記事や情報、ブログ等は、記事や情報が予告なく改変されたり削除されたりしてしまうことが多く、改変ないしは削除された場合、「本当にその内容が書いてあったのか」が明らかでなくなるからである。したがって、アクセス時に、URLとアクセス年月日を記録するだけでなく、PDF形式等で保存し、そのデータが 閲覧および提出可能な状態にしておくことが求められる。
    • 電子化資料の参考文献リストへの記載方法は、このページ最下部の「参考文献について」等を参照すること。
  •  以下の条件に一つでも当てはまる場合は、利用出来ない。
    • 文責が不明確なウェブサイト等。2ちゃんねる等の匿名掲示板、個人名が掲載されていないブログ、認証済みアカウントでないTwitterのアカウントが該当する。Wikipediaも、執筆者が明確でない場合がほとんどなので、これに該当するものとする。
    • 「孫引き」を利用したウェブサイト等。文責が明確でないことが多いソーシャルメディア上で他者が公開した内容を転載するウェブサイト、例えば、いわゆる「まとめサイト」や、BuzzFeed等のバイラルメディアが該当する。それらに掲載されているデータを用いたいのであれば、原典(一次資料)を確認すること。
    • スポーツ新聞、タブロイド紙、宗教紙、政党紙、ゴシップ紙およびこれらのウェブサイト上の記事。高橋の授業およびゼミにおいては利用不可。
    • これら以外の場合でも、文責が明確でないものは、自らの著作物の質を保つためにも、利用を控えるべきである。

まとめ: 引用および参照の基本ルール

  • 文責の明確でない資料からは引用しないこと。誰が書いたのか明確でない文章を疑うことなく使うのは、引用ではなく、デマの流布に等しい。
  • 孫引きはせず、その内容をその意味で引用しているのかを確認するためにも、原典(一次資料)に当たること。
  • 本文中に、どこからどこまでが他人の執筆した文章なのかを明記し、著者をリスペクトすること。
  • ウェブサイトからの引用・参照の際は、アクセスした年月日を明記し、保存しておくこと。
  • コピペは犯罪であり、論外。

図書館にある本を探す

参考文献リストに、ウェブサイトのURLばかりが羅列されていて、実際の書籍や論文が全く掲載されていないレポートや論文が散見される。オンライン資料だけに頼るだけでなく、図書館に通う時間を作り、そこで実際の書籍や雑誌に触れ、実感、体感を得て、学習や研究に活用して欲しい。下記は、高橋が授業を持つ大学の図書館のウェブサイトと、他図書館所蔵の本を探すウェブサイトへのリンク。

なお、高橋担当の授業およびゼミにおいては、参考文献として、オンライン資料と同数以上の書籍か学術論文を用いることを求めている。

大学図書館ウェブサイト

他図書館所蔵の本を探す


オンラインデータベース

以下、オンライン資料を取得するのに有益なウェブサイトを紹介する。下に掲載されているリンク先のウェブサイト内で収集した情報は、高橋担当の授業およびゼミにおけるレポートや論文の参考文献として利用可、とする。

大学図書館ウェブサイト内のオンラインデータベース

データベースの多くは有料であるため、アクセスに制限がある。学内からのアクセスに限られるか、有料(法人契約)の場合が多い。また、大学によっては、購入していないデータベースもある。

新聞記事を探す(★…アクセス制限あり)

  • 日経テレコン21日本経済新聞をはじめとした、日本経済新聞社が発行している新聞記事のデータベース
  • 聞蔵Ⅱビジュアル公共図書館、大学図書館向けの朝日新聞の記事データベース
  • ヨミダス歴史館明治からの読売新聞記事 1,300万件以上がネットで読めるデータベース
  • 毎索(マイサク)毎日新聞の保有するデータベース

雑誌記事を探す(★…アクセス制限あり)

統計データを探す

論文を探す(★…アクセス制限あり)

企業を探す(★…アクセス制限あり)


資料の調べ方を探す

目的の資料がどこにあるのか、どうやって調べればいいのかが分からない場合は、下のウェブサイトを参照してみると良い。


参考文献の記載方法

参考文献リストへの記載方法に詳しいので、参照してみると良い。(今後執筆予定?)